鉄筋コンクリート造

不動産用語

広々空間!壁式構造のメリット・デメリット

- 壁式構造とは?その仕組みを解説 家づくりを検討し始めると、「壁式構造」という言葉を耳にすることがあるかもしれません。 壁式構造とは、建物を支える構造の一つで、柱や梁を使わずに、壁と床だけで建物を支える方法です。 イメージとしては、積み木を積み重ねていくような作り方と言えます。 壁自体が建物を支えるため、柱や梁が必要なくなり、その分、空間を広く使うことができるのが特徴です。 マンションではよく見られる構造ですが、最近では一戸建て住宅でも採用されるケースが増えています。
リフォーム

住宅建築の要!オープン工法とクローズド工法の違い

- オープン工法とは家を建てる際、構造や工法には様々な種類があります。その中で「オープン工法」とは、設計図面が広く公開されており、多くの工務店や職人が施工可能な工法を指します。これは、特定の企業だけが施工できる「クローズド工法」とは対照的な考え方です。オープン工法で採用されるのは、木造軸組工法や鉄筋コンクリート造など、古くから日本で使われてきた、実績のある工法が多い点が特徴です。長年かけて改良が重ねられ、建築基準法にも適合した、信頼性の高い技術が用いられています。オープン工法の最大のメリットは、自由度の高さにあります。設計者や施工者の選択肢が広がるため、住む人の希望や敷地の条件に合わせて、個性豊かな住宅を建てることが可能です。例えば、間取りや内装の自由度が高く、家族構成やライフスタイルの変化にも柔軟に対応できます。また、使用する建材や設備も自由に選べるため、予算や好みに合わせて調整できます。さらに、オープン工法は、競争原理が働きやすいという点もメリットとして挙げられます。多くの工務店や職人が参入しやすいため、価格競争が起こりやすく、結果として建築費用を抑えられる可能性があります。また、複数の業者から見積もりを取ることが容易になるため、比較検討がしやすく、より自分に合った業者を選ぶことができます。
RC造

住宅リフォームで知っておきたいRC造とは?

- RC造の基礎知識 RC造とは、鉄筋コンクリート造の略称で、読んで字のごとく鉄筋とコンクリートを組み合わせた構造のことです。 鉄筋は引っ張られる力に強いという特性があり、反対にコンクリートは押しつぶされる力に強いという特性があります。 このように、それぞれに異なる強みを持つ鉄筋とコンクリートを組み合わせることで、お互いの弱点を補い合い、強度の高い構造体を作ることができるのです。 例えば、地震の揺れなどによって建物に力が加わった際、引っ張られる力には鉄筋が、押しつぶされる力にはコンクリートがそれぞれ抵抗することで、建物全体の倒壊を防ぎます。 RC造は、建物の構造によって、大きく分けて二つの種類に分けられます。 一つは、建物を支える壁をメインにした「壁式構造」、もう一つは柱と梁をメインにした「ラーメン構造」です。 壁式構造は、マンションやアパートなどの集合住宅で多く用いられる構造で、間取りの自由度は低い一方、耐震性に優れているという特徴があります。 一方、ラーメン構造は、オフィスビルや商業施設など、比較的大規模な建物で用いられる構造で、間取りの自由度が高い一方、耐震性を確保するためには、より高度な設計技術が求められます。 このように、RC造は、建物の種類や用途に合わせて、最適な構造を選択することが可能です。
リフォーム

火災から家を守る!耐火構造の重要性

私たちの暮らしを支える大切な我が家は、火災によって一瞬にして奪われてしまう可能性があります。住宅火災は、私たちの命はもちろんのこと、かけがえのない家族との思い出や、長年かけて築き上げてきた財産までをも一瞬にして奪い去ってしまう恐ろしい災害です。一度火災が発生してしまうと、家屋は瞬く間に炎に包まれ、逃げ遅れれば命を落とす危険性も高まります。さらに、消火活動によって家財が水浸しになるなど、火災による被害は甚大なものになるでしょう。 このような悲惨な住宅火災から大切な家を守るためには、家づくりに取り入れる建築材料や設計段階における工夫など、建物の構造自体に火災に対する強さを持たせることが重要です。火災が発生しにくい、あるいは火災の拡大を遅らせることができる住宅は、そこに住む人々の命と財産を守るための大きな助けとなります。火災の脅威から家族を守り、安心して暮らせる住まいを実現するために、住宅の火災対策について真剣に考える必要があるでしょう。
不動産用語

不動産投資の基礎!法定耐用年数とは?

不動産投資において、避けては通れないのが「減価償却」という仕組みです。これは、建物の価値が時間経過とともに減少していくことを考慮し、経費として計上できるというものです。そして、この減価償却を行う上で重要な要素となるのが「法定耐用年数」です。 法定耐用年数とは、国税庁が定めた、建物や設備が使用可能な期間のことを指します。建物の構造や用途によって細かく分類されており、例えば鉄筋コンクリート造のマンションは47年、木造のアパートは22年とされています。この法定耐用年数に基づいて、毎年の減価償却費を計算していくことになります。