リフォーム

快適な風通しを実現!片開き網戸のススメ

- 片開き網戸とは?片開き網戸とは、その名前が示す通り、戸が片側にだけ開閉するタイプの網戸のことです。開き戸タイプの網戸としては最も一般的な種類で、多くの住宅で見かけることができます。玄関や勝手口など、人の出入りが多い場所にも設置しやすいのが特徴です。片開き網戸の最大のメリットは、その設置のしやすさにあります。枠ごと取り付けるだけの簡単なものから、既存の窓枠に後付けできるものまで、さまざまな種類が販売されています。そのため、DIYでも比較的簡単に設置することができます。また、価格も比較的安価なものが多いため、手軽に設置できるのも魅力です。網戸の開閉方向は、右開きと左開きの2種類があります。設置場所や使い勝手に合わせて、どちらかを選択することができます。一般的には、ドアノブがある側と同じ向きに網戸を開くことが多いです。片開き網戸を選ぶ際には、網目の細かさや素材にも注目しましょう。網目が細かいほど虫の侵入を防ぐ効果が高くなります。また、素材は耐久性や清掃のしやすさを考慮して選ぶようにしましょう。ステンレス製やアルミ製は耐久性に優れ、樹脂製は軽量で錆びにくいという特徴があります。最近では、網戸に網戸専用の防虫剤を練り込んだり、UVカット効果を持たせた機能性網戸も販売されています。用途や好みに合わせて、最適な片開き網戸を選びましょう。
不動産投資用語

不動産投資の要!積算価格を理解しよう

不動産投資において、物件の価値を正しく把握することは非常に重要です。その指標の一つとなるのが「積算価格」です。では、積算価格とは一体どのような価格なのでしょうか?簡単に言うと、積算価格とは、土地と建物のそれぞれの原価を算出し、その合計によって算出される価格のことを指します。つまり、その不動産を“今”新しく建てるとしたら、いくらかかるのかを金額で表しているのです。具体的には、土地の価格に、建物の建築費や設計費などの諸費用を加算していくことで算出されます。
リフォーム

住宅リフォームの必需品!水平器を使いこなそう

- 水平器とは?水平器は、住宅リフォームにおいて、床、壁、天井などが水平かどうか、傾斜がないかを確かめるために欠かせない測定器具です。水平を出すことは、見た目の美しさだけでなく、家具の安定やドアの開閉のスムーズさなど、住宅の機能性にも大きく関わってきます。そのため、リフォーム工事のあらゆる場面で水平器が活躍します。水平器と一口に言っても様々な種類があり、それぞれに特徴があります。代表的なものとしては、気泡管水準器とレーザー水準器が挙げられます。気泡管水準器は、本体に内蔵された液体と気泡の位置を見ることで、水平かどうかを判断します。構造が簡単で価格も手頃なため、DIYでも広く使われています。一方、レーザー水準器は、レーザー光線を利用して水平な基準線を照射するタイプの水平器です。気泡管水準器よりも高価ですが、より正確に測定できるだけでなく、広範囲にわたって水平を出す必要がある場合に非常に便利です。水平器は、リフォーム工事をスムーズに進める上で、なくてはならない道具の一つと言えるでしょう。
リフォーム

リフォームで意外と高額?残材処分費用の話

住宅を新しく生まれ変わらせるリフォーム。壁紙を張り替えたり、古くなった設備を交換したりと、夢が広がる一方で、必ず発生してしまうのが「廃材」です。今回は、リフォームと切っても切れない関係にある「廃材」について詳しく解説していきます。リフォームでは、既存のものを取り壊し、新しいものを設置する作業が必ず発生します。例えば、壁紙を張り替えるだけでも、元の壁紙を剥がしたものが廃材となり、浴室やキッチンなどの水回りを一新する場合には、古い浴槽や洗面台、タイルなども廃材となります。さらに、間取り変更を伴う大規模なリフォームの場合には、解体した壁や床材などが大量に発生することになります。これらの廃材は、環境への影響を考慮し、適切に処理しなければなりません。そのため、リフォーム会社は、収集運搬や処理を専門業者に委託しています。そして、その費用が「残材処分費」として、リフォーム費用に計上されるのです。残材処分費は、廃材の量や種類、お住まいの地域によって異なりますが、一般的には、軽トラック1台あたり数万円が相場となります。そのため、大規模なリフォームになるほど、廃材の量も増え、処分費用も高額になる傾向があります。しかし、廃材を減らす工夫をすることで、環境負荷を軽減できるだけでなく、処分費用を抑えることも可能です。例えば、既存のものを活かすリフォームを選択したり、解体する前に使えるものを取り外して再利用したりするのも良いでしょう。リフォーム会社に相談する際には、廃材の量や処分方法についても確認するようにしましょう。
その他の不動産用語

自主解散型基金とは?5年以内の申請がカギ!

自主解散型基金とは、あらかじめ定めた期間内に事業を行い、残った財産を国や地方公共団体などに寄付して解散することを前提とした基金です。従来の公益法人制度では、解散時に残った財産は他の公益法人などに寄付することが原則でした。しかし、2011年の公益法人制度改革により、自主解散型基金は残った財産を国や地方公共団体に寄付することができるようになり、注目を集めています。