リフォーム

地震に備える！住まいの地盤リスクを知ろう

- 地震による地盤の液状化とは？地震による被害は、建物の倒壊だけではありません。地面そのものが変化してしまう「液状化現象」も、大きな被害をもたらします。液状化現象とは、地下水を含んだ緩い砂地盤が、地震の揺れによって液体のように変化してしまう現象です。砂粒は、普段は互いに接していて、ある程度の強さを保っています。しかし、地震の強い揺れを受けると、砂粒の隙間にある水が圧力を受け、砂粒同士の接点が離れてしまいます。この状態になると、砂は水に浮いた状態となり、地面は固体としての性質を失い、液体のように流れてしまうのです。液状化現象が起こると、地面は建物を支える力を失ってしまいます。その結果、建物が傾いたり、地面に沈み込んでしまったりするなどの被害が発生します。また、マンホールや地下に埋設された水道管などが、浮き上がってくることもあります。1995年に発生した阪神・淡路大震災では、この液状化現象による被害が数多く報告されました。特に、埋め立て地や、かつて水田や沼地だったような、地下水位の高い地域で被害が目立ちました。液状化現象は、私たちが暮らす地面そのものの安全性を揺るがす、深刻な問題なのです。
リフォーム建物の基礎
リフォーム

住宅リフォームの基礎知識：小梁とは？

住宅をリフォームする際には、間取り変更などの見た目に影響する部分だけでなく、家の構造についても理解を深めておくことが大切です。今回は、住宅構造の重要な一部である「小梁」について解説していきます。 小梁とは、床や天井を支える水平部材である「梁」の一種です。梁の中でも、特に長い距離を支えるものを「大梁」、大梁と大梁の間にかけられ、床や天井の荷重を大梁へと伝える役割をするものを「小梁」と呼びます。 小梁は、住宅の構造を支える重要な役割を担っており、小梁のサイズや配置によって、住宅の強度や耐震性が大きく変わってきます。そのため、リフォームで間取りを変更する際には、小梁の位置やサイズを把握し、必要に応じて補強などの対策を行う必要があります。 小梁は、木材や鉄骨など、様々な素材で作られていますが、近年では、軽量で強度が高い鋼材製の小梁も増えています。また、小梁は天井裏や床下に隠れていることが多く、普段目にする機会は少ないかもしれません。しかし、住宅構造においては非常に重要な役割を担っているため、リフォームを検討する際には、小梁についても専門家とよく相談することをお勧めします。
リフォーム木造
不動産用語

不動産投資の基礎知識：底地ってなに？

「底地」という言葉は、不動産投資の世界ではよく耳にするかもしれません。しかし、その具体的な意味や、投資対象としての魅力を正しく理解している人は意外と少ないのではないでしょうか？今回は、底地と切っても切り離せない関係にある「借地権」との関係性とあわせて、底地について詳しく解説していきます。
不動産用語権利に関する用語
不動産用語

不動産投資の基礎：路線価を理解する

相続税路線価とは、相続や贈与などで不動産を取得した際に発生する相続税や贈与税の算定基準となる価格のことです。毎年1月1日時点の土地の評価額を、国税庁が公表しています。 路線価は、道路に面する標準的な土地1平方メートルあたりの価格を指し、実際に更地で売買される価格よりも低い傾向にあります。相続税路線価は、この路線価を基に、土地の形状や周辺環境などを考慮して算出されます。 相続税路線価は、相続税や贈与税の申告だけでなく、不動産の売却や賃貸など、様々な場面で参考になる指標となります。路線価を理解することで、不動産投資における適切な判断材料を得ることが可能となります。
不動産用語税金に関する用語
リフォーム

住宅トラブル解決の頼もしい味方：住宅紛争処理機関とは？

住まいに関するトラブルは、誰にとっても大きな悩みの種となります。新築やリフォーム、あるいは長く住み慣れた家でも、思いがけない問題が発生することがあります。例えば、工事の仕上がりが契約と違っていたり、近隣との間で境界線について意見が食い違ったりするなど、その内容は様々です。このようなトラブルを自分たちだけで解決しようとすると、時間や労力がかかってしまい、精神的な負担も大きくなってしまいます。 そこで、頼りになるのが「住宅紛争処理機関」です。これは、住宅に関する様々なトラブルに関して、専門的な知識と豊富な経験を持つ専門家が、当事者間の話し合いをサポートしてくれる公的な機関です。 住宅紛争処理機関では、トラブルの内容に応じて、専門家が公平中立な立場でアドバイスを行い、状況に応じた解決方法を提案してくれます。当事者同士だけで話し合うよりも、冷静かつ建設的に問題解決を進めることができるでしょう。また、裁判のように時間や費用がかかることもなく、迅速な解決が期待できます。 住宅に関するトラブルでお悩みの方は、一人で抱え込まず、まずは住宅紛争処理機関に相談してみることをおすすめします。専門家のサポートを受けることで、問題解決への糸口が見えてくるはずです。
リフォーム法令