リフォーム

快適な住まいづくりを支えるインテリア産業協会

- インテリア産業協会とは私たちの暮らしに欠かせない住空間。快適で機能的なだけでなく、そこに住む人の個性を反映した空間作りが求められています。インテリア産業協会は、住空間をインテリアまで含めて総合的にプロデュースすることを目指し、1983年に設立されました。当時の経済産業大臣の認可を受け、財団法人として日本のインテリア業界発展のために活動しています。 協会は、インテリアプランナー、キッチン、照明、家具、カーテンなど、住空間に関わる様々な分野の企業や専門家が会員として参加しています。それぞれの専門知識や技術を共有し、連携することで、消費者のニーズに応えるだけでなく、時代の変化を捉えた新しい住空間の創造を目指しています。 具体的には、インテリアに関する調査研究、人材育成、消費者への情報提供、業界の発展に貢献する事業などを実施しています。 例えば、インテリアに関する最新情報や専門知識を学ぶことができるセミナーや講演会を定期的に開催したり、資格試験を通じて、質の高いインテリアの専門家を育成しています。また、一般消費者に向けて、快適な住空間作りのための情報提供や相談会なども行っています。 インテリア産業協会は、これからも、生活者と企業、そして専門家をつなぐ架け橋となり、豊かで快適な住空間の実現に向けて、多岐にわたる活動を展開していきます。
リフォーム

住宅リフォーム前に!地盤調査の重要性

住宅リフォームは、長年住み慣れた家をより快適に、より自分らしく変身させる、夢と希望に満ちた計画です。間取りを大きく変えてみたり、最新設備を導入したり、内装を一新したりと、考えるだけでワクワクするようなことがたくさんあります。しかし、安全で快適な住まいを実現するためには、目に見える部分だけでなく、建物の土台となる地盤についても、しっかりと考慮する必要があります。 家は、どんなに立派な柱や壁で構成されていても、それを支える地盤が弱ければ、傾きや沈下などの問題が発生する可能性があります。地震の多い日本では、特に注意が必要です。このような事態を防ぎ、安心して暮らせる家にするためには、『地盤調査』が非常に重要になります。 地盤調査とは、建設予定地の地盤の強度や性質を調べる調査のことです。この調査によって、地盤が建物の重さに耐えられる強度を持っているか、不同沈下を起こす可能性はないかなどを把握することができます。地盤調査の結果に基づいて、必要であれば地盤改良工事などの対策を講じることで、建物の安全性を確保することができます。住宅リフォームは、単に見た目を美しくするだけでなく、住まいの安全性を確保するという視点も忘れてはなりません。
リフォーム

空間を演出するレフ球の魅力

- レフ球とはレフ球とは、電球の内側にアルミニウムなどの反射材を塗った電球のことです。この反射材が、光を特定の方向へ向け直してくれるため、光を効率的に利用することができます。通常の電球は、光が全方向に広がってしまいます。一方レフ球は、反射材によって光が一方向に集められるため、特定の場所を明るく照らすのに適しています。この特徴から、レフ球は空間演出に広く活用されています。例えば、絵画や彫刻、観葉植物などを効果的に照らし出すことで、空間にメリハリを生み出し、魅力を引き立てることができます。また、店舗のディスプレイ照明としてもよく用いられ、商品を魅力的に見せる効果があります。レフ球は、光の拡散を抑え、狙った場所を効果的に照らしたい場合に最適な電球です。
リフォーム

住宅リフォームにモダンを取り入れる

- モダンの基礎知識 「モダン」という言葉は、近代主義から生まれた考え方を指します。近代主義とは、19世紀末から20世紀にかけて大きく発展した思想運動です。 建築やデザインの世界において、モダンはそれまでの時代の、装飾を多く取り入れたスタイルとは全く異なる道を歩み始めました。 過剰な装飾を排除し、シンプルさ、機能性、合理性を重視するようになったのです。 形や素材そのものが持つ美しさ、無駄を削ぎ落とした洗練された空間は、多くの人を魅了し、時代を超えて愛される普遍的な魅力を持つようになりました。 住宅リフォームにおいても、モダンなデザインは大変人気があります。 シンプルながらも洗練された空間は、暮らしやすさと美しさを兼ね備えています。 モダンなデザインを取り入れることで、快適でスタイリッシュな住まいを実現することができます。
その他の不動産用語

不動産投資で知っておくべき「回廊」アプローチとは?

不動産投資において、収益性を評価する上で欠かせないのが会計基準です。日本では、J-REIT(不動産投資信託)などの上場不動産投資証券に適用される国際会計基準(IFRS)と、私募REITや不動産ファンドなどで採用されることの多い日本基準の2つが主流となっています。 これらの会計基準は、不動産の評価方法や収益計上時期などが異なるため、投資家の判断材料となる投資指標にも影響を与えます。例えば、IFRSでは不動産の時価評価が原則となるため、市場環境の変化が収益に反映されやすい一方、日本基準では取得原価基準が採用されるため、収益は安定しやすい傾向があります。 このような会計基準の違いにより、同じ不動産投資案件であっても、IFRSと日本基準では評価が異なるケースが生じます。この差異を埋めるために用いられるのが「回廊」アプローチです。「回廊」アプローチとは、IFRSと日本基準のどちらか一方をベースとしつつ、もう一方の基準に基づく指標も参考情報として開示する方法です。これにより、投資家は両方の基準における評価を比較検討し、より多角的な視点から投資判断を行うことができるようになります。