リフォーム

住まいの基本「間」の寸法:関東間について

- 関東間とは日本の伝統的な建築様式においては、柱と柱の中心線の間隔を基準とした尺貫法を用いて建物の平面計画が設計されてきました。この尺貫法に基づいた基準寸法のひとつに「関東間」があります。関東間は、主に東日本を中心に用いられてきたことからその名が付けられました。柱と柱の中心線の間隔を芯々寸法と呼びますが、関東間では、この芯々寸法が6尺(約182cm)と定められています。関東間という名称から、東日本のみで使われていると誤解されることもありますが、実際には東日本以外にも広く普及しています。日本の住宅の多くがこの関東間で設計されているため、馴染み深いという方も多いのではないでしょうか。関東間は、畳のサイズと密接な関係があります。一般的に使用される畳のサイズは、約176cm×約88cmです。関東間の芯々寸法である約182cmから柱の太さを差し引くと、畳がちょうど2枚敷けるサイズになります。このように、関東間は畳の寸法を基準に発展してきた歴史があり、日本の風土や生活様式に深く根付いた基準寸法と言えるでしょう。現在では、メートル法の普及が進み、建築設計においてもメートル法が主流になりつつあります。しかし、日本の伝統的な建築様式を理解する上では、関東間をはじめとする尺貫法の知識は欠かせません。古くから日本の建築を支えてきた尺貫法は、現代の建築にもそのエッセンスが受け継がれています。
リフォーム

住宅リフォームの基礎、地業とは?

- リフォームにおける地業の重要性住宅のリフォームを行う際、つい壁紙や床材、キッチンや浴室などの内装や設備に目が行きがちです。しかし、住宅の耐久性や安全性を左右する重要な要素として、建物を支える「地業」についてもしっかりと理解しておく必要があります。地業とは、基礎や土間コンクリートを構築するための地盤整備のことを指します。家の土台となる部分をしっかりと作り込む、いわば家づくりの基礎となる工程です。リフォームにおいても、増築や改築、耐震補強などを行う場合は、この地業が欠かせません。地盤は、建物の重さや地震、豪雨などの自然災害の影響を受けます。そのため、地盤が軟弱な場合は、不同沈下と呼ばれる、建物の一部だけが沈んでしまう現象が起こる可能性があります。不同沈下は、建物の傾きやひび割れ、ドアや窓の開閉不良などを引き起こし、住宅の寿命を縮める大きな要因となります。リフォームを行う際には、まず適切な地盤調査を行い、地盤の強度や特性を把握することが重要です。その上で、地盤改良や杭打ちなど、必要な対策を施すことで、不同沈下や地震による被害を未然に防ぐことができます。地業は、住宅の長期的な安定性を確保するために欠かせない工程です。リフォームを検討する際には、目に見える部分だけでなく、建物の基礎となる地業にも目を向け、専門家の意見を聞きながら、安全で安心な住まいづくりを目指しましょう。
リフォーム

空間を有効活用!リフォームで入隅を使いこなす

住まいの中で、部屋と部屋の境目にある壁のことをご存知でしょうか? 部屋の角にあたる部分を「入隅」と呼びます。この入隅は、部屋の印象を決める大切な要素の一つです。二つの壁面が内側に折り込まれるように交わることで生まれる空間であり、部屋に奥行き感を与えたり、家具の配置を決めたりする際に重要な役割を果たします。例えばリビングのような広い空間の場合、入隅をどのように使うかで雰囲気が大きく変わります。もし、リビングの入隅が広々としていれば、大きな観葉植物を置くことで緑のアクセントを加え、さらに開放的な空間を演出することができます。また、間接照明を仕込むことで、壁に光と影のコントラストが生まれ、落ち着いた雰囲気を演出することも可能です。一方、寝室や書斎などの落ち着いた空間では、入隅に本棚を設置するのも良いでしょう。壁一面に広がる本棚は、それだけで知的な印象を与え、自分だけの特別な空間を演出できます。このように、入隅はただ部屋の角というわけではなく、住む人の個性を表現したり、空間をより快適にするための工夫を凝らすことができる場所なのです。家の間取りを考える際には、入隅をどのように活用できるか、ぜひ想像してみてください。
不動産用語

【初心者向け】特優賃とは?メリット・デメリットを解説

「特優賃」って聞いたことはあるけど、実際どんな制度なのかよくわからない方もいるのではないでしょうか? 特優賃とは、「特定優良賃貸住宅」の略称で、中堅所得者世帯向けに家賃が優遇されている賃貸住宅のことを指します。 簡単に言うと、一定の条件を満たせば、相場よりも安い家賃で住むことができるんです! では、具体的にどんな制度なのか、次の項目で詳しく見ていきましょう。
不動産用語

不動産投資と信託法リステートメント

「信託法リステートメント」とは、複雑化した信託に関する裁判例や学説を整理し、現代社会に即した新たな解釈やルールを示したものです。これは法律ではなく、あくまでも法曹関係者の手によるガイドラインのようなものですが、裁判においても強い説得力を持つとされています。 信託法リステートメントは、従来の信託法の解釈を大きく変え、信託の柔軟性や活用範囲を広げる可能性を秘めています。そのため、不動産投資を含む様々な分野において、信託法リステートメントを踏まえた新たなスキームや戦略が求められるようになっています。