リフォーム

和洋折衷住宅で活躍する襖戸の魅力

空間を仕切る襖戸は、和室と洋室の間に設置されることが多く、それぞれの部屋に合った異なる表情を見せる引き戸です。襖戸の特徴は、その名の通り、日本の伝統的な住宅で見られる襖と、扉としての機能を併せ持つ点にあります。襖戸は、従来の襖と同様に、木製の格子組みに紙や布を張って作られます。しかし、襖戸は和室だけでなく洋室にも合うように、表面の仕上げや模様、素材などが現代の住宅様式に合わせて工夫されています。例えば、和室側には伝統的な和紙を用い、洋室側にはガラスやクロスを用いることで、それぞれの空間に調和するデザインを実現できます。襖戸の最大の魅力は、空間を完全に分断することなく、緩やかに仕切ることができる点にあります。必要に応じて開閉することで、一つの空間として広々とした開放感を得たり、反対に二つの空間を区切ってそれぞれの雰囲気を楽しむこともできます。また、光を柔らかく通すため、閉めていても閉塞感が少なく、部屋全体を明るく保つことができます。このように、襖戸は空間を柔軟に活用することを可能にするだけでなく、日本の伝統美と現代的なデザインを融合させ、住宅に個性と趣を与えることができるアイテムと言えるでしょう。
リフォーム

住宅の構造を支える縁の下の力持ち「頭繋ぎ」

家を建てる際に、柱や梁といった木材を組み合わせることで、建物を支える骨組みが作られます。この骨組みのことを「軸組」と呼びますが、この軸組において重要な役割を担うのが「頭繋ぎ」と呼ばれる部材です。頭繋ぎは、柱と柱の間に水平に取り付けられる横架材の一つで、主に柱の上部に設置されます。地震や風などの水平力に対する強度を高め、建物全体の安定性を向上させる役割を担っています。具体的には、地震や強風によって建物に水平方向の力が加わった際、頭繋ぎが柱と柱をしっかりと連結することで、その力を分散させ、建物全体の倒壊を防ぎます。また、頭繋ぎは、柱の変形を抑えたり、建物の水平方向の揺れを抑制する効果も期待できます。このように、頭繋ぎは、住宅構造において非常に重要な役割を担っており、建物の耐震性や耐久性を向上させるためには欠かせない部材と言えるでしょう。
エクステリア

オーニング:快適空間をデザインする

- オーニングとはオーニングとは、窓やバルコニーなどの外側に設置する、日差しや雨を遮るためのものです。テントのように布地でできており、必要な時にだけ広げたり、収納したりできる可動式であることが特徴です。強い日差しを遮り、室内温度の上昇を抑える効果があります。また、紫外線から家具や床材を守るのにも役立ちます。夏場の日差しが気になる窓辺に設置すれば、涼しく快適に過ごすことができます。さらに、急な雨から洗濯物や窓ガラスを守る効果もあります。オーニングは、カフェやレストランのテラス席など、商業施設でもよく見られます。おしゃれな外観でお客様を迎え入れ、快適な空間を提供することができます。また、お店のロゴやデザインを入れることで、広告効果も期待できます。オーニングは、日差しや雨を遮るだけでなく、空間を彩り、暮らしに豊かさをもたらすアイテムと言えるでしょう。
不動産投資用語

不動産投資『転貸借契約』とは?サブリースとの違いを解説

転貸借契約とは、賃貸物件の借り主が、その物件をさらに別の第三者に貸し出す契約のことです。一般的に、賃貸借契約では、物件所有者である大家さんと、そこに住む借り主との間で契約が結ばれます。しかし、転貸借契約の場合、借り主は大家さんとの賃貸借契約に加えて、さらに別の第三者と転貸借契約を結び、物件を貸し出すことになります。この転貸借契約は、「サブリース」とも呼ばれ、不動産投資の世界で頻繁に登場する仕組みです。
REITに関する用語

不動産投資と税会不一致:そのリスクと影響

不動産投資は、株式投資などと並んで人気の資産運用方法の一つですが、その複雑さゆえに、思わぬ落とし穴にはまってしまう可能性も孕んでいます。中でも注意が必要なのが、「税会不一致」と呼ばれる問題です。「税会不一致」とは、企業会計上は利益が出ているにも関わらず、税務会計上では損失として扱われる、あるいはその逆が起こる現象を指します。不動産投資においては、この税会不一致が生じやすいという特徴があります。なぜなら、不動産投資では、建物の減価償却費や修繕費など、多額の費用が発生する一方で、これらの費用が企業会計と税務会計で異なる扱いを受けるケースが多いためです。例えば、企業会計では、建物の価値を長期にわたって少しずつ費用化する「減価償却」という処理が行われます。一方、税務会計では、一定の要件を満たせば、建物の取得価額の一部を即時に費用として計上できる「特別償却」といった制度が利用できます。このように、企業会計と税務会計で費用の計上方法やタイミングが異なるため、結果として利益と損失の認識にずれが生じ、税会不一致が発生するのです。