その他の不動産用語

実物投資で資産を守れ!基礎からメリット・デメリットまで

「投資」と一言で言っても、株式投資や投資信託など、様々な種類がありますよね。中でも近年注目を集めているのが「実物投資」です。 実物投資とは、不動産や金、絵画など、実物資産に投資をすることを指します。一方、株式投資など、証券を売買する投資は「金融投資」と呼ばれます。 実物投資と混同されがちなのが「現物投資」という言葉ですが、これは「信用取引」に対する言葉です。信用取引とは、証券会社から資金や株式を借りて売買を行う取引のこと。一方で現物投資とは、自己資金の範囲内で、実際に証券を売買する取引のことを指します。 つまり「実物投資」と「現物投資」は全く異なる概念であり、実物投資は投資対象、現物投資は投資手法の違いを表していると言えるでしょう。
リフォーム

広縁で実現する、ゆとりある和の空間

- 広縁とは広縁とは、奥行きが120cm以上の広々とした縁側のことを指します。通常の縁側よりも奥行きがあるため、単なる通路としての役割だけでなく、部屋の一部としても活用することができます。例えば、広縁にテーブルや椅子を置いてセカンドリビングとして利用したり、書斎スペースを設けたりすることができます。また、窓際に沿って植物を置けば、明るく開放的なサンルームとしても楽しむことができます。広縁に面した和室は、視覚的に広がりを感じられる開放的な空間となるでしょう。大きな窓から差し込む陽光は室内を明るく照らし、風通しも良好なので、明るく快適な居住空間を提供してくれます。さらに、広縁は断熱効果も期待できます。夏は強い日差しを遮り、冬は冷たい外気を和らげてくれるため、一年を通して快適な室内環境を保つことができます。このように、広縁は単なる通路としての役割だけでなく、多目的に活用できる魅力的な空間です。広縁のある住まいは、日本の伝統的な美しさと現代的な快適さを兼ね備えた、魅力的な住空間と言えるでしょう。
リフォーム

意外と知らない?住宅用語「樋端」を解説

- 住宅用語解説樋端とは 家づくりやリフォームを検討し始めると、カタログや設計図面、そして専門業者との会話の中で、普段耳慣れない言葉に遭遇することがあります。その一つに、「樋端(ひはばき)」という言葉があります。 「樋(とい)」は、屋根に降った雨水を軒先から地面へと流し、家の腐食や劣化を防ぐために設置されるものです。そして、「樋端」は、この樋を取り付ける際に、屋根の形状に合わせて屋根の端に設けられる溝のことを指します。 この溝に樋の一部分を差し込むようにして固定することで、雨水を効率的に排水できるだけでなく、見た目もスッキリとした仕上がりになります。樋端は、屋根材の種類や形状によって、その幅や深さが異なります。 住宅の設計図面を確認する際には、屋根の断面図に「樋端」の記載があるかどうかもチェックしてみましょう。適切な場所に、適切な大きさで樋端が設けられているかどうかは、雨漏りを防ぎ、家の寿命を長く保つ上で重要なポイントとなります。
REITに関する用語

不動産投資のデフォルト運用とは?~指定運用方法との違いも解説~

不動産投資には、大きく分けて「自分で物件を選んで購入する区分マンション投資などの現物不動産投資」と、「プロが運用する不動産ファンドなどに投資する間接不動産投資」の2種類があります。 その中でも、J-REITや私募REITなどの不動産投資信託、そして不動産クラウドファンディングといった間接不動産投資において、「デフォルト運用」という言葉が使われるケースがあります。 デフォルト運用とは、投資家が特に運用方法を指定しない場合に、あらかじめ決められた運用方法に従って投資が行われることを指します。 例えば、ある不動産クラウドファンディングのファンドで「運用期間は3年間、目標利回りは年利5%」と設定されていたとします。 この時、デフォルト運用では、特に投資家からの指示がなければ、ファンド運用者はこの設定に基づいて運用を行います。 つまり、投資家は個別に運用方法を検討する必要がなく、ある程度自動的に投資を進められるというメリットがあります。
不動産用語

失敗しないワンルーム投資!知っておくべき『ワンルーム住宅指導要綱』

ワンルーム投資を成功させるためには、『ワンルーム住宅指導要綱』の存在を無視することはできません。これは、東京都が独自に定めている不動産投資に関するガイドラインです。 では、なぜ東京都はわざわざこのような指導要綱を設けているのでしょうか?それは、ワンルームマンション建設の増加に伴い、入居者保護の観点から、一定の基準を満たした物件供給を促す必要性が高まったためです。質の低いワンルームマンションの乱立を防ぎ、健全な不動産市場を維持することを目的としています。 この要綱は、東京都内におけるワンルームマンションの建築や販売、賃貸に携わる事業者に対して、遵守すべき事項を示しています。具体的には、居室の広さや設備、管理体制、契約内容などに関する基準が細かく定められています。 投資家である私たちにとって、この指導要綱は単なる規制ではなく、優良な物件を見極めるための重要な判断材料となります。この要綱の内容を理解しておくことで、リスクを回避し、より安全で収益性の高い投資を実現できる可能性が高まります。