リフォーム

家の寿命に影響?知っておきたい「ちり」の基礎知識

「ちり」という言葉、日常生活ではあまり耳にする機会がありませんよね。しかし家づくりにおいては、重要な意味を持つ言葉なのです。「ちり」とは、簡単に言うと、床や天井などの面を構成する材料同士の隙間のことを指します。 住宅には、木材や石膏ボードなど、様々な材料が使われています。これらの材料を組み合わせる際、どうしてもわずかな隙間が生じてしまいます。この隙間こそが「ちり」です。「ちり」には、主に「捨てちり」と「見切りちり」の二つの種類があります。「捨てちり」は、壁と天井の間にわざと設けられる隙間のことです。これは、地震や建物の揺れによって材料が変形しても、互いに干渉して破損することを防ぐための工夫です。一方、「見切りちり」は、異なる素材同士の境目に設けられる隙間を指します。例えば、フローリングと畳の間に見られる隙間などがこれに当たります。異なる素材は、温度や湿度の変化によって伸縮率が異なるため、隙間を設けることで、材料の反りや割れを防ぐ効果があります。 「ちり」は、建物の耐久性や美観を保つ上で重要な役割を果たしているのです。家の設計図を見ると、「ちり」の大きさがミリ単位で細かく指定されていることが分かります。これは、家の品質を左右する重要な要素として、熟練の職人によって丁寧に調整されている証なのです。
不動産用語

不動産投資の盲点?都市計画税を徹底解説!

不動産投資には、固定資産税や所得税など、さまざまな税金がかかります。その中でも、意外と知られていないのが「都市計画税」です。 都市計画税とは、都市計画事業や土地区画整理事業の費用に充てるために、市街化区域内の土地や建物の所有者に課税される税金です。都市部の発展のために必要な税金と言えるでしょう。
リフォーム

快適な暮らしを支える水道直圧式の魅力

- 水道直圧式とは水道から供給される水の圧力をそのまま利用して、お湯を沸かす給湯方式を水道直圧式といいます。従来型の貯湯式のように、あらかじめタンクにお湯を貯めておく必要がないため、必要な時に必要な量だけお湯を使うことができます。水道直圧式給湯器の最大の特徴は、お湯が出るまでの時間が短いことです。蛇口をひねると、水道水の圧力が感知され、給湯器内部のバーナーが点火し、瞬時にお湯が作られます。貯湯式のように、タンクからお湯がなくなるまで待ったり、お湯がぬるくなる心配もありません。また、水道直圧式は、エネルギー効率が良い点もメリットです。必要な時に必要な量だけお湯を作るため、貯湯式のように、タンク内の保温にエネルギーを使う必要がありません。そのため、無駄なエネルギー消費を抑え、光熱費の節約にもつながります。さらに、環境にも優しい給湯システムと言えるでしょう。一方、水道直圧式は、貯湯式に比べて、一度に使えるお湯の量が限られています。シャワーや複数の蛇口を同時に使う場合は、水量や温度が不安定になることがあります。そのため、大家族やマンションなど、一度に大量のお湯を使う可能性がある場合は、注意が必要です。
リフォーム

住宅リフォームと中間検査制度

- 中間検査制度とは 住まいをより快適に、そして安全に暮らせるようにと、リフォームは多くの方にとって大切な計画です。しかし、大規模なリフォームを行う際には、安全性を確保するために、建築基準法に基づいた様々なルールが定められています。その中でも特に重要なのが「中間検査制度」です。 中間検査制度とは、建築基準法で定められた、特定の条件を満たす大規模なリフォーム工事において、工事の途中で検査を受けなければならないという制度です。これは、工事が完了する前に、建物の構造や設備が法律で定められた基準に適合しているかどうかを確認するために行われます。 例えば、壁を取り壊して部屋の広さを変えるような場合や、屋根の構造を大きく変更する場合などが該当します。もし、中間検査を受けずに工事を進めてしまった場合、法律違反となり、最悪の場合、完成したリフォームを取り壊さなければならない可能性もあります。 中間検査は、工事の安全性を確保するためだけでなく、施主である皆様が安心してリフォームを進めるためにも重要な制度です。リフォーム会社とよく相談し、必要な手続きを踏まえて、安全で快適な住まいを実現しましょう。
不動産用語

不動産投資と相続:単純承認で注意すべきこと

不動産投資は、株式投資などと並んで、魅力的な資産形成の方法の一つです。しかし、不動産投資は多額の資金を必要とするため、相続の問題は避けて通れません。相続が発生すると、相続人は被相続人の財産だけでなく、借金などの負債も引き継ぐことになります。これは不動産投資においても同様です。 相続には、「単純承認」「相続放棄」「限定承認」の3つの選択肢があります。このうち、単純承認は、被相続人の財産をプラスもマイナスも全て引き継ぐ方法です。不動産投資ローンが残っている物件を相続する場合、単純承認すると、相続人はそのローンを返済していく義務を負います。 相続は誰にでも起こりうる身近な問題です。不動産投資を検討する際には、相続についてもしっかりと理解しておくことが重要です。