リフォーム

住宅設計の基礎知識:FLって何?

住宅を新築する際や、リフォームする際に、設計図面を見る機会があると思います。間取りや外観デザインは誰もが気にしますが、細かな記号や用語の意味まで理解している方は少ないのではないでしょうか。今回は、設計図面によく出てくる「FL」という記号について解説します。「FL」とは、「Floor Level」の略で、床の高さのことを指します。設計図面では、床の高さを示すために「FL+〇〇〇」といった形で表記されます。例えば、「FL+1000」と表記されていれば、基準となる高さから1000mm(1m)上がったところの床の高さという意味になります。この「FL」を理解することで、部屋の天井の高さがどれくらいになるのか、階段の段数はどれくらいになるのかといったことが分かります。また、土地の傾斜がある場合は、その傾斜に合わせて床の高さを調整する必要があるため、「FL」は重要な要素となります。設計図面は、専門的な知識がないとなかなか理解するのが難しいものですが、「FL」のような基本的な用語の意味を知ることで、より深く図面を読み解くことができるようになります。理想の住まいを実現するために、設計図面をしっかりと理解しましょう。
リフォーム

住宅の耐震性を高める:水平力への対策とは?

- 目に見えない脅威、水平力とは地震や台風など、私たちの暮らしを脅かす自然災害は少なくありません。こうした自然の脅威から家を守るためには、目に見える被害だけでなく、目に見えない力「水平力」への対策が欠かせません。水平力とは、建物に対して水平方向に働く力のことを指します。地震の際には、地面が激しく揺さぶられることで建物に横揺れが生じます。また、台風などの強風は、住宅の壁や屋根に直接吹き付けることで、水平方向の力を及ぼします。このように、私達が普段意識することは少ないですが、水平力は様々な場面で住宅に大きな負担をかけているのです。家づくりにおいて、この目に見えない力を軽視してしまうと、どのようなことが起こるのでしょうか。まず、建物の変形が挙げられます。水平力に耐えられずに、柱や梁が歪んでしまったり、壁にひび割れが生じてしまう可能性があります。さらに深刻なケースでは、建物の倒壊に繋がってしまうことも考えられます。このように、水平力は住宅の安全性を確保する上で、決して軽視することのできない要素の一つです。しっかりと水平力に対する対策を施すことで、地震や台風などの災害から、大切な家と家族を守ることができるのです。
リフォーム

住宅を守る!シート防水で安心の暮らし

- シート防水とは?シート防水とは、建物の屋根や外壁を雨水から守るために、防水性に優れたシート状の材料を貼り付ける工法のことです。このシートは、ゴムのように伸び縮みする性質を持っているため、建物の形状に合わせて隙間なく施工することができます。シートの素材としては、主に合成ゴムやプラスチックが用いられます。これらの素材は、水を通さない性質に加えて、紫外線や熱、寒さにも強いという特徴があります。そのため、シート防水は過酷な環境にさらされる屋根や外壁の防水に最適な工法と言えるでしょう。建物は常に雨風や紫外線にさらされ、少しずつ劣化していきます。防水対策を怠ると、雨漏りや建物の腐食が進んでしまい、大規模な修繕が必要になることも少なくありません。シート防水は、建物を長持ちさせる上で非常に重要な役割を担っているのです。
リフォーム

家の顔、軒裏の役割とデザイン

- 軒裏とは何か家屋において、屋根は雨風をしのぐために重要な役割を担っています。その屋根が外壁よりも外側に突き出ている部分を軒と呼びます。そして、軒の裏側、つまり地面から見上げた時に見える部分を軒裏と呼びます。軒裏は、家の外観を大きく左右する部分です。素材や色、デザインによって、和風、洋風、モダンなど、家の雰囲気をガラリと変えられます。また、軒裏は家の顔とも言える部分であり、美しい軒裏は道行く人の目を楽しませることもあります。軒裏は、美観だけでなく機能面でも重要な役割を担っています。軒裏があることで、雨や日差しから外壁や窓を守り、建物の劣化を防ぐ効果があります。また、軒裏に適切な換気口を設けることで、屋根裏の湿気や熱気を逃がし、カビや腐食の発生を抑制し、建物の寿命を延ばすことにも繋がります。軒裏の素材には、木材や金属、樹脂など様々なものがあります。木材は温かみのある雰囲気を演出し、金属はスタイリッシュな印象を与えます。樹脂は耐久性が高く、メンテナンスが容易という特徴があります。このように、それぞれの素材によって見た目や機能が異なるため、家のデザインや周辺環境、予算などを考慮して選ぶことが大切です。
不動産投資用語

不動産投資と個人番号: 知っておくべきこと

不動産投資を行う際、必ず必要となるのが個人番号(マイナンバー)です。2016年1月より、不動産取引においてもマイナンバーの提示が義務付けられました。これは、不動産取引の透明性を高め、税務処理を適正化することを目的としています。具体的には、不動産の売買、賃貸借契約、不動産会社への仲介依頼など、あらゆる場面でマイナンバーの提示が必要となります。また、不動産投資によって得た利益(インカムゲイン)や売却益(キャピタルゲイン)は、確定申告の際にマイナンバーを記載する必要があります。