- 現地調査とは住まいをより快適な空間へと変えるリフォーム。そのリフォームを成功させるために、絶対に欠かすことのできない重要なプロセスがあります。それが「現地調査」です。現地調査とは、リフォームを検討しているお客様のご自宅に、私たち専門家が実際にお伺いし、隅々まで状態を確認させていただく作業のことです。図面だけでは把握できない、住まいの現状を正確に把握することが、その目的です。現地調査では、間取りや部屋の広さといった基本的な情報はもちろんのこと、お客様自身も気づいていないような、住まいの様々な箇所を細かくチェックしていきます。例えば、建物の構造や築年数による老朽化の状況、壁や床の素材、窓やドアの開閉具合、電気配線や水道管の位置、ガス設備の状態など、多岐にわたります。このように、現地調査で得られた情報は、お客様の要望を叶える最適なリフォームプランを立案する上で、必要不可欠な判断材料となります。さらに、正確な見積もりを算出するためにも、現地調査は非常に重要です。現地調査の結果を踏まえて、初めてお客様にとって最適なリフォームの内容や費用が見えてくるのです。

- 構造図とは？住宅のリフォームを計画する際には、「構造図」という言葉を耳にすることがあるでしょう。家のリフォームを行う上で、この構造図は欠かせない存在です。構造図とは、住宅の骨組みとなる構造に関する様々な情報が書き込まれた図面のことを指します。家を作るための設計図面の一種であり、柱や梁といった建物の骨組みとなる部分や、壁や床といった家の主要な部分に関して、その位置や寸法、材質などが詳細に記されています。では、なぜリフォームにおいて構造図が重要なのでしょうか？それは、構造図が住宅の耐震性や耐久性に直接関わる重要な情報を含んでいるからです。例えば、耐震性を高めるリフォームを行う場合、構造図を基に、柱や壁の配置、梁の太さなどを確認します。これらの情報をもとに、耐力壁の追加や補強が必要な箇所を判断し、安全なリフォーム計画を立てることができます。また、間取り変更を伴うリフォームでは、構造図によって、壁の取り壊しや移動が可能かどうかを判断します。建物を支えるために重要な役割を果たしている壁（耐力壁）を誤って撤去してしまうと、家の強度が著しく低下し、大変危険です。構造図は、安全な間取り変更を行うために必要不可欠な情報源と言えるでしょう。

- 内法面積とは？住宅を探すとき、チラシやインターネットで「広々としたリビング！」といった宣伝文句を見かけることがよくありますよね。しかし、いざ物件を見に行くと、思ったよりも狭く感じてしまう、なんて経験はありませんか？実は、住宅の広さを表すときには、いくつかの種類があるんです。物件広告などでよく使われているのが「壁芯面積」と呼ばれるもので、これは壁の中心線から測った面積を指します。一方、実際に家具を置いたり、生活するスペースを表すのが「内法面積」です。これは、部屋の壁の内側の寸法で測るため、壁の厚みや柱の出っ張り部分が含まれません。そのため、当然ながら壁芯面積よりも内法面積の方が狭くなります。例えば、同じ「10帖」と表記されていても、壁芯面積と内法面積では、実際に使用できる広さが異なってきます。そのため、マンションを購入する際は、登記簿に記載されている内法面積を確認することが重要です。内法面積を把握することで、実際に生活するイメージをより具体的に描きやすくなるでしょう。

- 設計契約とは住宅のリフォームは、間取りや内装、設備など、新しい生活空間を創造する一大イベントです。そのため、リフォーム会社だけでなく、専門的な知識と経験を持つ設計事務所に依頼するケースも少なくありません。設計事務所に依頼する場合、設計内容や費用、責任の所在などを明確にするために「設計契約」を締結します。-# 設計契約とは何か？設計契約とは、住宅のリフォームにおける設計と工事監理を設計事務所に依頼する契約です。具体的には、お客様の要望をヒアリングし、具体的なプランや図面を作成する「設計業務」と、設計図面通りに工事が行われるよう現場を監督する「工事監理業務」が含まれます。設計契約は、実際にリフォーム工事を行う施工会社と結ぶ「工事契約」とは別に、設計事務所と締結する必要がある点に注意が必要です。設計事務所は、お客様の代理人として、施工会社を選定し、工事契約を締結する際にもアドバイスを行います。設計契約を締結するメリットは、お客様の理想とするリフォームを実現するために、専門家の立場から、より詳細なプランニングや設計、工事監理を依頼できる点にあります。また、施工会社との間に立って、工事の進捗状況や費用の管理なども行ってくれるため、お客様の負担を軽減できるというメリットもあります。設計契約を検討する際は、複数の設計事務所から見積もりを取り、費用や設計内容、担当者との相性などを比較検討することが大切です。また、契約内容をよく理解し、不明点があれば、納得いくまで説明を受けるようにしましょう。