リフォーム

知っておきたい「坪」の落とし穴

- 住宅購入でよく聞く「坪」とは? 住宅の広告や不動産情報サイトを見ていると、「坪」という単位をよく見かけますよね。間取り図を見たり、広さをイメージする際に馴染みのある「坪」ですが、実は、現在、正式な取引や登記では使用されていない単位なのです。「坪」は、尺貫法という昔の日本で使われていた長さの単位に基づいた面積の単位です。メートル法が普及した現代において、正式な面積の単位は「平方メートル」となっています。しかし、住宅業界では、今もなお「坪」が慣習的に使われています。そのため、住宅購入を検討する際には、「坪」の意味や注意点について理解しておくことが大切です。「坪」は1坪あたり約3.3平方メートルで、計算上は「平方メートル」に約3.3を掛けることで「坪」に換算できます。慣れないうちは、情報として掲載されている「坪」と「平方メートル」の両方を参考にしながら、具体的な広さをイメージするようにしましょう。
リフォーム

賢くリフォーム費用を抑える!施主支給のススメ

- 施主支給とは住宅のリフォームには、何かと費用がかかるものです。少しでも費用を抑えたいと考える方は多いのではないでしょうか。そこで検討したいのが「施主支給」です。施主支給とは、リフォームに必要な資材や設備を、施工業者に依頼するのではなく、施主自身で購入することをいいます。例えば、照明器具や洗面台、壁紙などを、施主自らが探し求め、購入し、施工業者に取り付けてもらうイメージです。施主支給の最大のメリットは、費用を抑えられることです。施工業者を通さずに直接購入することで、中間マージンをカットできるため、割安に資材や設備を手に入れることができます。また、自分の好みのものにこだわりたいという方にも、施主支給は向いています。豊富な商品の中から、自分のイメージにぴったりのものを選ぶことができます。しかし、施主支給には注意すべき点もあります。商品選びや納期調整、初期不良対応など、施主側の負担が増えるという側面も考慮しなければなりません。施主支給を検討する際は、メリットだけでなくデメリットも理解した上で、慎重に判断することが重要です。
リフォーム

タイル風?吹き付けリフォームで新築気分

家の顔とも言える外壁は、年月とともにどうしても色褪せたり、ひび割れが目立ってきたりします。そのため、定期的なお手入れが必要不可欠です。最近では、従来の塗装工事に代わる外壁リフォームとして、吹き付け仕上げの人気が高まっています。吹き付け仕上げは、塗料を吹き付けることで、継ぎ目のない美しい仕上がりを実現できる点が魅力です。今回は、数ある吹き付け仕上げの中でも、個性的な外観を演出できる「アクリル系タイル吹き付け」について詳しく解説していきます。アクリル系タイル吹き付けは、アクリル樹脂に、色のついたセラミック粒子を混ぜ合わせた塗料を外壁に吹き付ける工法です。タイル調の凹凸のある模様が特徴で、まるで本物のタイルを敷き詰めたような、重厚感のある仕上がりになります。新築の住宅だけでなく、既存の外壁の上から施工することも可能です。そのため、比較的手軽に住宅の外観を一新することができます。また、アクリル系タイル吹き付けは、塗膜が厚く耐久性に優れているため、紫外線や雨風による劣化を防ぎ、建物を長期的に保護します。さらに、汚れが付きにくく、防水性にも優れているため、美しい状態を長く保つことができます。
不動産投資用語

不動産投資と建築基準法:知っておくべきこと

不動産投資において、物件の安全性や適法性は投資の成功を大きく左右する要素です。そして、その安全性を担保する上で欠かせないのが「建築基準法」です。建築基準法とは、建築物の安全性、衛生、環境保全などを確保するために定められた法律です。具体的には、建物の構造、用途、設備、敷地などに関する様々な基準が細かく定められています。不動産投資において建築基準法が重要な理由は、この法律に違反している物件は、改修や売却に制限が生じる可能性があるからです。最悪の場合、投資した物件を取り壊さなければならないケースも考えられます。これは、投資家に大きな損失をもたらすことは言うまでもありません。そのため、不動産投資を行う際は、事前に建築基準法の基礎知識を習得し、物件が基準を満たしているかを確認することが不可欠です。専門家である不動産業者や建築士に相談するのも有効な手段と言えるでしょう。
その他の不動産用語

自主解散型基金とは?5年以内の申請がカギ!

自主解散型基金とは、あらかじめ定めた期間内に事業を行い、残った財産を国や地方公共団体などに寄付して解散することを前提とした基金です。従来の公益法人制度では、解散時に残った財産は他の公益法人などに寄付することが原則でした。しかし、2011年の公益法人制度改革により、自主解散型基金は残った財産を国や地方公共団体に寄付することができるようになり、注目を集めています。